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統合失調症など重度の精神疾患にみられる認知機能障害の改善を目的とした認知リハビリテーションについて

統合失調症など重度の精神疾患にみられる認知機能障害の改善を目的とした心理・社会的介入法を総称して認知リハビリテーションといいます。認知リハビリテーションでは認知機能障害の改善を通じて究極的には機能的転帰の向上を目指します。 認知リハビリテーションは、薬物療法では認知機能障害に十分な改善が得られないことから、従来、頭部外傷患者の高次脳機能リハビリテーションに用いられてきた手法を応用して開発されました。 海外ではデイケアなどの精神科リハビリテーションで普及しているが国内では比較的新たな手法です。他に「認知機能リハビリテーション」「認知矯正療法」などの表現が使われることがあります。 精神疾患の方への認知リハビリテーションの適応 統合失調症の認知機能障害は前駆期から認められ、急性期に悪化するが安定期にも顕著な改善はみられません。統合失調症のおよそ 8 割が認知機能障害を示し、神経心理検査のパフォーマンスは健常者の平均と比較して 1.5 標準偏差ほど低いといわれています。認知機能障害は大勢の患者に深刻な影響を与える問題だといえます。 統合失調症の認知機能障害のうち、初発から顕著で最も重篤な問題を認めるのは、実行機能、注意、言語記憶と学習です。さらに重度の障害が認められるのは実行機能、言語流暢性、言語学習、覚醒、運動速度とされています。中程度の障害は、作業記憶、注意の転導性、再生記憶、視覚運動、軽度の障害は再認記憶、呼称、知覚機能にみられることが報告されています。 認知機能障害は自立生活能力、対人関係スキル、就労や就学など幅広い側面に影響を与えます。認知リハビリテーションは多様な治療設定で実施され、急性期病棟、外来、就労訓練施設などでの効果が示されていることから、慢性で病態水準が重い患者から高機能の患者まで、幅広い適応が可能です。 なお、認知リハビリテーションは、重度の知的発達障害や、アルツハイマー病などの認知症は適応外となります。   精神疾患の方への認知リハビリテーションの分類 認知リハビリテーションの手法は、①認知機能障害のとらえ方と訓練手法の違い、②学習理論の用い方により分類されます。 まず認知機能障害を回復可能な不全としてとらえる立場からは、反復学習により認知機能を訓練するのに対し、障...

日常生活の改善を目指した認知行動療法について解説

統合失調症の方に対する認知行動療法の目的 近年、「精神病の認知行動療法 CBTforPsychosis(CBTp) 」の効果検証時の主要アウトカムは、症状変化におくべきではないという考え方が広がってきています。 このような背景としては、まず、統合失調症をもつ人々の抱える最大の問題が精神病体験であるとは限らないことが挙げられます。 精神病症状よりも社会的排除やスティグマ、情緒的問題、対人関係の苦痛をより強く感じている者が少なくないことを示す調査結果が複数存在します。そのため、症状の軽減は必ずしも生活の質の向上やリカバリーに十分ではないことの理解が広がってきたのです。 さらに、認知行動モデルによれば、状況をどのように解釈 ( 認知 ) するかが、その後の感情や行動 ( 結果 ) を決めます。精神病体験については、いくつかの認知行動モデルが提唱されているが、心理的苦痛をもたらすのは、精神病体験という状況をどのように解釈するかで、体験そのものではないことを主張している点では共通しています。 そこで、心理的苦痛の軽減のためには、症状自体ではなく、症状に対する認知もしくは行動に介入すべきことがモデルから導き出されます。 症状の改善は苦痛軽減の結果、二次的にもたらされる可能性のある状態であって、第一義的な目的ではありません。 例えば、幻聴の頻度や内容が変わらないとしても、それによる苦痛や、影響された行動が改善すれば、介入の目的は達成されたと考えるということです。 以上のような理由から、現在では、 CBTp を準向精神薬のように扱うのではなく、苦痛軽減と適応的行動の増加をターゲットにして、利用者本人の望む日常生活の改善を目的とした介入として位置づけるようになってきました。 CBTp の進め方 幻覚・妄想への対応に限定しない CBTp の進め方は、うつ病や不安障害への認知行動療法に倣って、以下の 7 段階に分けると考えやすいです。 ①関係構築、②問題リスト作り、③目標設定、④アセスメント、⑤事例定式化 caseformulation 、⑥ホームワーク、⑦再発予防です。   ①関係構築 CBTp における関係構築の特徴は、「柔軟な治療構造」「ノーマライジング」「不同意の同意関係」です。本...

幻覚・妄想症状に対する認知行動療法 (CBT)の定義、適応、手順について

CBT の定義 患者が抱えるさまざまな問題に対して認知・行動の両面からアプローチする認知行動療法 (CBT) は、気分障害・不安障害での治療効果を立証して精神療法の有力な一派となりました。 加えて 1990 年代以降、英国を中心に CBT を統合失調症に適応拡大する臨床研究が進められ、その結果、幻覚・妄想体験などの陽性症状に CBT が一定の有効性を示しうるというデータが報告されました。 現在では、英国医療技術評価機構 (NICE) や米国精神医学会のガイドラインで CBT の実施が推奨されるようになり、わが国の統合失調症治療ガイドラインでも CBT の項目が採用されています。 CBT の適応 幻覚・妄想状態にある患者のすべてが、 CBT の対象となりうるわけではありません。 CBT の適応の目途として、次の「 5 つの C 」というものがあります。 ・ Calmness( 落ち着き ) ・ Communication( 対話 ) ・ Curiosity( 好奇心 ) ・ Comprehension( 理解 ) ・ Cooperation( 協力 ) 特に、患者が curiosity( 好奇心=幻覚・妄想に対する CBT への興味・関心 ) を示さない場合には、 CBT の施行は禁忌となります。そうした際は、「ではそういう治療もあると頭の片隅においておいて、興味が出てきたらおっしゃってください」と伝えて引き下がるようにします。 5 つの C が満たされる場合には、幻覚・妄想症状がみられる精神障害のさまざまな治療段階において実施可能となります。 特に、以下の 4 つのポイントにおける適応が臨床上重要になります。 1 治療導入期の病識 育成幻覚・妄想状態にある患者の多くは病識がなく、治療導入に困難をきたしがちです。患者の病識育成という大きな臨床上のニーズがあり、 CBT に期待が寄せられています。   2 薬物療法 抵抗性の症状への対応薬物療法を行っても、幻覚・妄想症状が十分消退しない症例が少なくないといわれています。こうした際に治療者が薬物療法という治療ツールしかもち合わせていないと、それ以上の介入が難しくなってしまいます。また、多剤併用・大量投...

注意欠如・多動症(注意欠如・多動障害)の特徴などを解説

注意欠如・多動症の特徴 中核症状として、不注意、多動、衝動性を特徴として、幼少期に発症し持続的な経過を取ることが多い発達障害です。小児期に保護的な環境にあったり、構造化された環境のなかにあると事例化せず、成人になって事例化することがあります。 DSM の診断に基づいて診断がなされることが多いです。児童・思春期と成人では診断閾値が異なります。   注意欠如・多動症の診かた 診断は問診、行動観察、第三者 ( 教師、上司など ) からの情報提供によって評価し行われます。問診では、受胎から成育、発育歴、現在に至るまでの症候を丁寧に行う必要があります。新規な場面では、普段の行動をある程度コントロールできるので、過度に診察の場面の症候に診断時依存せず、縦断的な経過観察が重要です。 検査とその所見の読みかた 成人においては ASRS が、スクリーニングテストとして用いられます。 DSM に基づいて作成された評価尺度 ( 小児・思春期: ADHD-RS 、 Conners3 、成人: CAARS) を用いて、症状の重症度、治療による変化に関する情報が得られます。 WISC- Ⅲ、 KABC- Ⅱ、田中 - ビネーなどの知的検査、 DN-CAS などの認知機能検査によって、認知プロフィールを理解することにより、患者への治療計画・介入計画を立てることが容易になります。 CBCL-TRF などの親や教員による子どもの行動全般を評価することも必要です。また、抑うつ尺度、不安尺度を用いて二次障害の把握を行うことも重要です。比較的年齢が高い小児で発症がみられた場合には甲状腺機能、稀ではあるが白質ジストロフィーとの鑑別などのために MRI などの画像診断が必要なこともあります。成人期での事例化した症例では、一般的な採血、 MRI などの画像検査を行うことが推奨されています。 鑑別すべき疾患と鑑別のポイント l   うつ病 l   双極性障害:エピソードが挿話性かどうか、症状が変動するかどうかが重要な鑑別のポイントです。 l   不安症:しばしば鑑別が困難であるが、不安、心配の存在、自律神経症状の有無などによって鑑別を行います。 l   児童虐待:被虐待児はしばしば ADHD 様の症状を呈す...

吃音の現状について

小児の吃音はほとんどが幼児期に好発する発達性吃音です。 近年、その原因探索が進み、遺伝要因が7割以上であることや、脳内白質の異常とそのために言語関連の脳領域間の機能接続の不良が明らかになってきています。 これらにより、吃音の原因が親の育て方に問題があるからではないことと、親が吃音に気がつかない振りをしても吃音の改善にはあまり貢献せず、却って児の心理的な孤立を招くので問題があると考えられるようになりましましました。 幼児期に大多数は自然治癒しますが、2年以上かかることも多く、その間は専門家のサポートが必要になります。 また、自然治癒の割合は高いものの、発症率も高いので、自然治癒しない絶対人数も多いです。 そのため、放置せずに児が話しやすいように 環境調整をしつつ、定期的に経過を観察し、苦悶や悪化がみられるか、就学前1年程度までに改善がない症例には直接的介入を行います。 近年は有効率が高い介入方法が増えており、できるだけ幼児期に積極的に治療することが勧められます。 学齢中期以降は自然治癒が少なくなり、からかいやいじめが起きやすく、心の傷を残すことがあるので、環境調整や心理面を含めた総合的な対応が必要です。 治療は行動療法を中心として発 話の自動化を目指し、吃音についての教育や認知行動療法を導入することで、自尊感情の維持・向上を図るようにします。 吃音は一般に 、「 どもり」として知られていますが、マスコミでは差別用語として使用禁止となっているため、医学用語であってあまり一般には知られていない吃音として報道され、吃音者・児には情報が到達しにくい。 最近はインターネット検索の普及でこの問題は小さくなりつつありますが、啓発のためには吃音の表記だけでは問題があることに留意が必要です。 吃音には小児期に他の原因となる疾患がなく起きる発達性吃音と、脳損傷によ って起きる神経原性吃音と、成人発症の心因性吃音があります。 小児期にみられる吃音のほとんどは発達性であり、成人でも9割以上は発達性吃音であります。 吃音があると、笑われ、からかわれ、いじめられることも多く、年齢とともに症状が進展し、 PTSD 様の反応を示したり、多人数の前では強い羞恥心で話せなくなるなど、重症化する...

ケースマネジメントの定義、適応、分類、手順について解説します。

ケースマネジメントの定義 ケースマネジメントとは、多様なニーズをもった人々が、自分の能力を発揮し健康に過ごすことを目的として、フォーマル・インフォーマルの支援ネットワークを組織し調整し維持することを、計画的に実施する人やチームの活動である(参考文献より)。日本の精神障害領域では1990年代後半から注目され始めました。 法制度や強調点で名称が変わることがありますが、日本の介護保険や障害福祉領域では「ケアマネジメント」と表記されることが多いです。 英国では「ケアプログラムアプローチ」とよばれることがあります。 ケースマネジメントの適応 単一サービスでは支援が困難な複雑なニーズをもち、慢性の障害がある人がケースマネジメントの対象になります。 疾病や障害が一過性の場合は治療やリハビリテーション、緊急ニーズが強い場合には救急サービスといった、専門的な単一サービスが優先されます。 ケースマネジメントは対人援助の基礎技術であり、さまざまな場面で応用されています。 例えば、障害福祉サービスを利用するときに「計画相談支援」によって「サービス等利用計画」が作られるが、このときに活用される「ケアマネジメントの手法」がそうです。 ケースマネジメントの分類 スタッフの職種、担当者1人あたりの受け持ち人数、直接提供できるサービスの違いなどによって、関係機関への紹介が主な業務の仲介型、直接的な援助関係を強調する臨床型、利用者の人数を限定した集中型、利用者の技能向上と環境調整に注目したリハビリテーション型、利用者や環境の強みに注目するストレングス型、精神科治療を含めた包括的支援を提供するACT(包括型地域生活支援プログラム)型などがあります。 ケースマネジメントの手順 多機関や多職種が協働し、医療を含めた多くのサービスを組み合わせ、目標と期間を明確にして効果的なサービスを提供するために、定式化された手順があります。 1)契約を結ぶ(インテーク、受理):利用者と支援者が出会って合意を形成します。コミュニケーション技術や、ストレングスやリカバリー概念の理解が必要です。 2)情報の整理(アセスメント、査定):生活史、1日の過ごし方、サービス利用状況などの情報を、健康、居住、経済、日常生活活動、対人関係といったニーズ領域ごとに整理し、包括的に理解し...

包括型地域生活支援(ACT)についての解説します。

包括型地域生活支援(ACT)とは? ACT(包括型地域生活支援)とは、統合失調症を主とする重度精神障害者の地域生活を、医療と福祉の多職種からなるチームによる生活現場への訪問を中心として支援する体制です。 ACTチームは、精神科医、看護師、精神保健福祉士、作業療法士、臨床心理士、就労支援専門家など多彩な顔ぶれからなります。これらのスタッフが定期的に、あるいは必要に応じて、利用者の自宅や職場を訪問して、医学的治療、広範な生活支援、レクリエーション、リハビリテーション、就労支援、家族支援など精神障害者の療養と支援に必要なあらゆる支援活動を行います。 さらに、急性増悪期には24時間365日の危機介入を同じチームが受け持つようにして対応します。 包括型地域生活支援(ACT)の意義 このような支援体制は、特に医学的治療を要する疾患と日常生活上のつまずきをきたす障害が表裏一体となって存在している統合失調症の回復に対して大きな意義をもちます。 つまり、①多職種による多角的支援、②チームによる継続的支援、③アウトリーチによる生活現場での支援、④24時間の危機介入という特性が、「安全保障感」に乏しい統合失調症にとって心強い助けとなり、その基盤の上に、障害を乗り越えて生活を営んでいく「リカバリー」が生まれます。 包括型地域生活支援(ACT)の方法 1つのACTチームは10-15人のスタッフからなり、スタッフ1人につき利用者数はおよそ10名です。 各スタッフは利用者10人程度の主担当者となってケースマネジメントの責任をもちます。 主担当者は、他のスタッフ2-3人と各利用者の支援を行います。 この小さな担当チームを個別援助チームIndividualTreatmentTeam(ITT)といい、ミーティングを密に行い時期に応じた適切な支援を提供します。 このように職種にかかわらず利用者への責任をもつACTでは、スタッフ間で自由に意見をいえる雰囲気と平等性が大切です。 医師を頂点とした堅固なヒエラルキーのある病院医療の思想や雰囲気を、ACTに持ち込まないことがことに大切です。 疾病管理が目的である病院医療の思想は、地域を疾病管理・生活管理の場にしてしまいます。 ACTの現場では、自らが判断して動く自主性が各スタッフに求められます。 ...