新版K式発達検査2001(K式)の適用年齢と対象として想定する疾患について

新版K式発達検査2001K式)の適用年齢

新生児から成人までを検査対象としていますが、実際にK式が使用されているのは、主として乳幼児です。検査用紙は全6枚のうち6歳半までで4枚を使用しており、就学前の時期に精度が高く設定されています。

1980年に公表された「新版K式発達検査」の後に公刊された「増補版(新版K式発達検査1983)」において対象年齢が1314歳まで拡張しましたが、この検査を利用してきた精神運動発達に問題のある子どもたちが成人になり、一貫した発達評価・理解の必要性から、2001年版の改訂の際にさらに拡張し、成人にも適用できる検査となりました。

新版K式発達検査2001K式)の対象として想定する疾患について

特殊疾患の診断用として作成されたものではなく、検査結果のみから疾患についての断定的な解釈はできません。

しかしながら、発達年齢(DA)と発達指数(DQ)が定量的に得られ、検査中の子どもの反応も含めた検査結果から、身体障害・知的障害・発達障害などの臨床的問題についての情報を得ることができます。



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