災害時の在宅医療の対応について

災害時においては、訪問診療を実施するスタッフのほとんどが同時に被災者となります。
しかし地域密着型医療である在宅診療では、現地スタッフの情報なしには在宅患者の安全を確保することは困難です。
患者・地域情報を効率よく外部からの支援に伝達し、シームレスな医療提供につなげる準備および災害時のマネージメントが必要です。
災害の種類や環境により発生する問題は多岐にわたるため、地域で想定される災害のシミュレーションが非常に重要となります。

発災直後について

訪問診療クリニックや看護ステーション、ケアマネジャー、在宅酸素業者などの在宅患者を把握している職種が、それぞれ電話連絡あるいは直接自宅を訪問し、安否確認を行います。
災害時は電話やインターネットなどが通じない場合も多いため、環境に応じ安否確認方法について事前に検討し、フローを作成する必要があります。

超急性期(当日−翌日)

日本赤十字社やDMATといった急性期災害医療チームや自衛隊が全国より派遣され、病院や施設、自宅などに取り残された患者や入所者の救出、トリアージおよび広域搬送が行われます。
そのため、災害時の伝達用診療情報書の準備や、搬送先不明とならないよう情報収集が必要となります。

急性期

被害状況の確認が大切となります。
状況に応じて、救護所の立ち上げについて検討すると良いでしょう。
そして、必要に応じて、医療支援チームの要請を行います。
病院自体が被災したときは、医療機器や薬剤、診療材料の確保、診療体制の検討をすみやかに行う必要があります。

災害時の医療活動

大災害時は、ライフラインの破壊(電気通信、水道、トイレなど)、道路の断絶、公的交通機関の停止、流通の停止(食品、ガソリン、灯油など)のため、受診意思があっても医療機関の位置がわからない、移動手段がないなどの問題が多発します。
避難所では、狭いところに多くの人が集まり、心的問題や、衛生上の問題が起こるおそれがあります。
こういった問題を解決し住民に医療を届けるために、救護所などの医療機関に留まるだけではなく、一般の在宅訪問診療以外に、避難所巡り、保健師活動など院外活動を展開する必要があります。

避難所巡り

被災地では、被災後多くの避難所に住民が集結し、数百人、東日本大震災では、多いところでは千人を超える避難所もありました。
避難所の中で発生した健康問題の解決や予防、今後のコミュニティー再生への取り組みの啓蒙などのために、積極的に訪問する必要があります。
その活動は、栄養士による栄養指導やリハビリスタッフによる生活不活発病予防のための運動啓発、薬剤師による薬剤の管理や服薬の指導相談、血圧計や手指消毒用物資の配布など多岐にわたります。
衛生上の問題発生を未然に防ぐための視点も必要です。

保健師活動への参加

被災地域が広いときは、全住民の安否確認を短期間に行う必要があります。
東日本大震災では、陸前高田市は、被災後、各家庭の被災状況や健康や社会的な問題把握のために全戸調査ローラー作戦を展開し、高田病院の看護師も延べ280人が参加したといいますが、2か月の期間を要したとのことです。

訪問診療

歩行困難や寝たきり以外に、当初は交通手段の欠如のため訪問診療が必要になったケースが最も多かったようです。
疾患は内科的疾患から整形外科、皮膚科など、総合診療医が求められました。
要請経路も家族、保健師、本人、ケアマネジャーなど多岐にわたり、医療の緊急度も異なっていましました。
訪問診療を扱う部署を作り、必要事項、緊急度を把握し訪問予定を決めていくなどの工夫が必要です。
訪問スタッフも、訪問先の必要に応じて、医師、看護師以外に、栄養士、リハビリセラピスト、薬剤師、放射線技師が同乗するようにします。
困難事例は、介護職を含めた検討会を行い対応すると良いでしょう。
災害時の在宅医療は一般的な訪問診療以外に、災害の状況に応じ必要な院外活動を展開する必要があります。